人生設計シミュレーター

前提条件

• 昇給率方式は定期昇給の平均で伸ばす想定です。転職・昇格で大きく上げるつもりなら、目標額方式のほうが実態に近くなります
• 目標額方式では、いまの年収から各目標額へ届くのに必要なCAGR(年平均成長率)を区間ごとに割り出し、その率で毎年伸ばします
• 最後の目標額に到達したあとは、昇給率(既定1%)で伸び続ける想定です
• 手取りは額面から税・社会保険料を差し引いた概算で、年収が上がるほど手取りの伸びは緩やかになります
• 配偶者の年収には「現在の」額面を入力してください。「時短にする」はその65%が引退まで続く保守的な想定です(途中で戻れば結果は改善します)
• 配偶者の年齢を入れると、目標額の「何歳で」も引退のタイミングも配偶者自身の年齢で計算します(0のままなら本人と同い年として扱います)
• 働き方による厚生年金の増減は年金額に反映していません(「引退と老後の収入」で調整できます)
• 生活費は食費・水道光熱費・通信費・日用品など、住居費を除く毎月の支出です。旅行や家電などの大きな支出は「特別支出」に入れてください
• 退職後の生活費は現役時代の生活費に対する割合です。住居費・車・特別支出は別途計算します
• 生活費・住居費・特別支出は物価上昇率で毎年増える想定です
• 「これから買う」の購入時諸費用は物件価格の7%、保有コストは年1.2%で概算しています
• 「購入済み」はローン返済額・残り年数・維持費をそのまま使います(ローン返済額は物価上昇の影響を受けません)
• 賃貸は2年ごとの更新料(家賃1か月分)を含み、家賃は物価上昇率に連動します
• 持ち家の売却価値・住宅ローン減税は含めていません(売却すればその分持ち家が有利になります)
• 養育費・教育費は文部科学省・内閣府の統計に基づく概算、児童手当(高校生年代まで)を収入に含みます
• 出産費用は出産育児一時金を差し引いた自己負担分のみ計上しています
• 学費のデフォルトは文部科学省「子供の学習費調査」等に基づく全国平均の概算です(学校外活動費込み。幼稚園は公立・無償化後の実負担で固定)
• 進路と学費は子供ごとに設定できます
• 受験準備費(私立小なら幼児教室、公立小→私立中なら中学受験塾)は進路に応じて自動で加算されます
• 副業収入は税・社会保険料負担を考慮し手取り80%で計上しています(雑所得の概算)
• 「少しずつ育てていく」を選ぶと、始めるときの月額から各目標の月額へ届くのに必要なCAGR(年平均成長率)を区間ごとに割り出して伸ばします。最後の目標に届いたあとはその水準を維持し、続ける年数を過ぎると副業収入は0になります
• 副業は本業の就業規則・確定申告(年間所得20万円超)の確認が必要です。試算は税負担を一律で概算しており、個別の税額を示すものではありません
• マイカーは車両価格を買い替え年数で割り、保険・税金・車検等25万円/年、燃料費10万円/年、駐車場代を加えます
• すでに車を持っていて買い替える予定がないなら、車両価格を0にしてください。維持費・燃料費・駐車場代だけが計上されます
• カーシェアは1回6時間利用の概算です。長距離・宿泊を伴う利用は別途レンタカー代を見込んでください
• 車費用は指定した年齢まで続く想定です。下取り価格は含みません
• 特別支出はFP相談でよく分ける大枠(旅行・レジャー、耐久消費財、冠婚葬祭、医療、予備費)として年額で入力します
• 日々の食費・通信費・日用品などはプロフィールの生活費に含め、ここには毎月ではない支出だけを入れてください
• 給与収入は引退年齢まで、退職金は引退年齢の年に一括計上、公的年金は65歳から年額で受け取る想定です
• 引退年齢が65歳より前の場合、引退から65歳までは給与も年金もない期間として計算します
• 現在の金融資産は預金・投資信託・株式などの合計です。持ち家や車などの実物資産は含めません
• このうちすでに運用している分は「これからの運用」の現在の運用資産残高に入れてください。残りは預金(利回り0%)として扱います
• 利回りは運用資産(現在の残高+積立した分)にのみかかり、それ以外の貯蓄は預金(利回り0%)として扱います
• 積立は預金に余裕がある分だけ実行し、生活費が不足する年は運用資産を取り崩して充当します
• 利回りは一定と仮定した単純化モデルです。実際の相場は変動し、元本割れのリスクがあります
• 手取り収入・税・社会保険料は概算です。結果は将来を保証するものではなく、意思決定の参考情報としてご利用ください。