専業主婦(主夫)になれる?世帯収入別に家計をシミュレーション
専業主婦(主夫)で生活できるかは、**「片働きの手取り ≧ 世帯の毎月の支出」**になるかどうかで決まります。子どものいない夫婦であれば世帯年収400万〜500万円台でも十分に成り立ちますが、都内で子育てしながらとなると、住居費の重さから年収600万〜800万円程度がひとつの目安になります。まずはご家庭の支出を把握することが出発点です。
専業主婦(主夫)世帯に必要な年収の目安
総務省の家計調査では、子どものいる勤労世帯の消費支出は月30万円前後が目安です。ここに住居費・貯蓄を加えて逆算すると、無理のない片働き世帯の年収目安は次のようになります。
| 世帯の状況 | 必要な世帯年収の目安 |
|---|---|
| 夫婦のみ・賃貸 | 400万〜500万円 |
| 子1人・郊外/持ち家 | 550万〜700万円 |
| 子1人・都内/賃貸 | 650万〜850万円 |
| 子2人・都内 | 750万〜950万円 |
あくまで概算ですが、住居費が高い都内ほど必要年収が上がる点が共通しています。
片働きで増える支出・減る税負担
片働きには見落としがちなプラス面もあります。配偶者控除・配偶者特別控除が使えるほか、保育料が抑えられたり、家事を内製化することで外食・外注費を減らせたりするケースがあります。
一方で、世帯の収入源がひとつに集中するため、病気や失業など収入が途絶えたときのリスクは共働きより大きくなります。就業不能に備える保険や、生活防衛資金の確保がより重要になります。
都内で子育てしながら片働きは可能か
都内は家賃・教育費が全国平均より高く、同じ年収でも手元に残る額は少なくなりがちです。片働きで子育てを成り立たせるには、(1)住居費を手取りの25%以内に抑える、(2)固定費(通信・保険・サブスク)を定期的に見直す、(3)児童手当などの給付を貯蓄に回す、といった工夫が効いてきます。
将来子どもの教育費がピークを迎える時期に備え、その間だけパート・時短で働く前提を置いておくと、家計の見通しが立てやすくなります。
世帯年収別・片働き家計シミュレーション
必要年収は、住まい・子どもの人数・将来のライフプランによって大きく変わります。平均値だけで「足りる・足りない」を判断せず、ご自身の支出をもとに試算するのが確実です。当サイトの働き方シミュレーターでは、収入・支出・家族構成を入力して片働き・共働きそれぞれの家計を比較できます。実際の数字はご家庭ごとに異なるため、一度確認してみてください。
出典・参考
※ 本記事の金額は2026年時点の制度・統計に基づく概算です。最新の制度は各機関の公式情報をご確認ください。本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の勧誘や個別の投資助言ではありません。