共働きと片働き、生涯でいくら差がつく?世帯収入を比較

共働きと片働きの差は、毎月の手取りだけでなく、生涯収入・年金・退職金に広がります。片方が年収400万円で20年働くかどうかだけでも、単純な給与総額は8,000万円規模の差になります。ただし、保育料、家事外注、通勤費、体力面の負担もあるため、額面収入だけで判断しないことが大切です。

生涯世帯収入の差

共働きでは、2人分の給与が入る期間が長いほど生涯収入が増えます。年収300万円で15年働けば4,500万円、年収500万円で20年働けば1億円の額面収入です。税金や社会保険料を差し引いても、家計への影響は大きくなります。

一方、片働きには、家事・育児の時間を確保しやすい、転勤や介護に対応しやすいというメリットがあります。金額差と生活の安定を両方で見ましょう。

共働きで増える支出を差し引く

共働きでは、保育料、延長保育、病児保育、家事代行、外食、時短家電、通勤服などが増えやすくなります。月5万〜10万円の追加支出がある家庭もあります。

増えやすい支出	内容
保育・送迎	延長保育、病児保育、シッター
家事外注	掃除、宅配、ミールキット
時間コスト	通勤、残業、休暇調整

それでも手取り増が支出増を上回るなら、長期的には共働きの効果が出やすいです。

年金・退職金まで含めた老後の差

厚生年金は、働いた期間と給与に応じて将来の年金額が変わります。片方が長く厚生年金に加入するほど、老後の世帯年金は増えやすくなります。退職金や企業型DCがある会社なら、その差も老後資金に効いてきます。

短時間勤務でも社会保険に加入できる働き方を選べば、将来の年金面でプラスになる場合があります。

働き方別に生涯収支を見る

共働きが有利に見えても、心身の負担が大きすぎる働き方は続きません。逆に、片働きにするなら住宅ローンや教育費を抑え、老後資金の積立を途切れさせない設計が必要です。

働き方の正解は家庭ごとに違います。実際の数字は、収入減と支出増、年金の差まで含めてシミュレーターで確認してみてください。