結婚にかかるお金はいくら?都内カップルの費用と貯金目安
結婚にかかるお金は、結婚式をするか、新居をどうするかで大きく変わります。都内では住居費と初期費用が高くなりやすいため、式の費用だけで判断すると不足しがちです。目安としては、式を小さくしても新生活費を含めて100万〜250万円、披露宴や新婚旅行まで行うなら300万〜500万円程度を見ておきたいところです。
結婚費用の全体像
結婚時の支出は、結婚式、新婚旅行、新生活準備、引っ越し、家具家電、各種手続きに分かれます。
| 項目 | 目安 |
|---|---|
| 結婚式・披露宴 | 150万〜350万円 |
| 新婚旅行 | 30万〜100万円 |
| 賃貸初期費用・引っ越し | 60万〜150万円 |
| 家具・家電 | 30万〜100万円 |
ご祝儀で一部は戻りますが、支払いのタイミングは先に来ます。手元資金としては、戻りを当てにしすぎないほうが安全です。
都内で式を挙げる場合の考え方
都内の式場は選択肢が多い一方、会場費や飲食単価が高くなりがちです。人数を増やすほど総額は上がりますが、親族中心の少人数婚、写真だけ、会費制パーティーなどにすれば負担は抑えられます。
大事なのは、結婚式の満足度と、その後の生活資金を同時に見ることです。式に貯金を使い切ると、引っ越し直後の家計や妊娠・出産時の備えが薄くなります。
二人で貯めておきたい金額
最低限の目安は、結婚関連費用に加えて生活費3〜6か月分です。たとえば共働きで月の生活費が35万円なら、生活防衛資金だけで100万〜200万円ほど。結婚費用と合わせ、式をしない場合でも200万円前後はあると動きやすくなります。
一方で、親からの援助や社宅、持ち家への同居などがあれば必要額は下がります。二人の条件で現実的な数字に直しましょう。
共働き夫婦のお金の管理を最初に決める
結婚後は、家賃、食費、保険、貯蓄、親への支援など、独身時代にはなかった支出が増えます。共通口座に一定額を入れる方式、収入比で負担する方式、片方が固定費・片方が変動費を持つ方式など、最初にルールを決めると揉めにくくなります。
結婚費用は一時的な支出ですが、その後の住まい・子ども・老後資金につながります。将来の大きな支出も含めて、早めに家計全体を確認してみてください。
出典・参考
※ 本記事の金額は2026年時点の制度・統計に基づく概算です。最新の制度は各機関の公式情報をご確認ください。本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の勧誘や個別の投資助言ではありません。